ほんとうに大丈夫?不動産投資

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不動産投資はしてみたいけど不安。 不動産って騙されるんでしょって方はまずこのブログでお勉強してください。 失敗しない不動産投資。 定年退職までに年金代わりに不動産投資で資産を積み上げよう^ ^ セミナーは定期的に開催していますが、よくある売るための不動産投資のセミナーはしていません。 まずみなさんに知識を取得していただいて、その中で一緒にビジネストしての不動産投資というものを確立していければと思っています。 末長いお付き合いをお願いしますね。

住宅

不動産の中古市場ってどうなの?

今日センチュリー21の不動産業者の交流会に参加してきました。
最近忙しくてなかなかこの手の集まりに参加できてなかったのですが、久々に出席してみればやはり得るものはありますね。
昔からの知人、先輩と久々にお話しできたり、交流会の前のセミナーでは今後の仕事に役立つお話も聞くことができました。
センチュリー21という組織はみなさまもご存知のように、世界各国にある不動産フランチャイズチェーンです。
発祥はアメリカです。
日本の不動産はアメリカの真似事から始まっていますから、やはり本場の不動産市場の話はとても役に立ちます。
というよりヒントがあります。
以前にもこのブログで書いたことですが、日本の不動産の中古市場には大きな問題を抱えています。
今まではスクラップ&ビルドが当たり前の時代でしたから、新築がとにかく売れました。
金融機関も政府の施策も新築優遇が長期にわたり施されています。
税制は言うまでもなく融資に関しても新築住宅については比較的甘めです。
今でこそ中古住宅のリフォームなども住宅ローンと同じ金利で取り扱ってくれるようになりましたが、以前は金利も高く期間も短かったです。
2000万円の中古住宅を購入し、500万円かけてリフォームするのと、3000万の新築住宅を購入するのとで支払いが変わらなければそりゃ新築が欲しくなりますよね。
本来新築を購入する層でないお客様にも新築を売っていたツケが、任意売却、競売につながっていきました。
その結果、今の不動産市場には中古住宅が溢れています。
エリアによっては見るも無残な金額で売却にかけられていたりします。
今日のセミナーで聞いたお話ですが、アメリカでの不動産流通のお話を少し。
アメリカの人口は3億2000万人で、日本の人口は1億2700万人です。
アメリカの総世帯数は1億2100万で、日本は4900万世帯。
これに対して住宅の流通数はアメリカ538万件、日本は106万件。
比率でいうとアメリカの方が多いことが伺えます。
でも、中古、新築の比率で見ると驚くべき数字になります。
アメリカでは、新築44万件、中古が494万件、日本では新築56万件、中古はどれくらいあると思いますか?

引き算したら分かっちゃいますね(笑)
50万件ですって。
新築物件の方が多いって、もう笑ってしまう数字です。
そりゃ売れ残りますよね。
そりゃ購入者を探すのに苦労しますよね。
日本では中古の家を購入すると、新築が買えなかったから中古なんだねという目で見られます。
同じ買うなら新築がいいやという風潮もあります。
でも本当にそうなのでしょうか?
家って3軒建てて初めて納得する家が建てれるという言います。
それくらい満足がいく家探しって難しいってことですね。
なので本来なら生涯の住処という探し方ではなく、次の住処という探し方をすべきのような気がします。
その度に新築を建ててたらいくらお金があっても足りません。
駅前などの好立地の土地にはすでに何かしらの建物が建築されています。
住みよい場所にはもうすでに誰かが住んでいます。
その住みよい場所の家を高値で購入するという流れがあってもおかしくないのに、そういう土地は取り壊して新築を建て直す前提で売却されています。
自宅をメンテナンスするという風潮がないのも一つの理由です。
分譲マンションなら修繕積立金というものがあり、定期的に大規模修繕が行われます。
でも戸建ての場合はそうした費用を積み立てるようなこともしていないので、建物はどんどん老朽化していきます。
どこかの時点で水まわりなどのリフォームをすることはあっても、躯体や外壁までリフォームをすることはほとんどありません。
生涯住み続けるつもりならそうすべきなのに。
何もかも中途半端なんですよね。
居住用の場合、売却する理由もネガティヴなケースが目立ちます。
ローンの支払いができなくなった。
離婚することになった。
多くの場合がそのケースです。
子どもが大きくなったから、もっと広い家が必要になった。
なので、今の自宅を売却して住み替えたい。
今住んでる家を売却して、都心に移り住む。または郊外の環境のいいところに引越しするというケースはまだまだ少ないような気がします。
なぜこうなっているのか?
まず新築住宅を購入して、中古になった時点で大きく価格が値下がりするのが一つ。
それが理由で売却しても残債が消せない。
売却してローンが残るなら、売らずに住み続けようと。
二つ目にフルローンが組めてしまう今の銀行の融資姿勢に問題があります。
購入時には物件価格と別に諸経費が必要です。
ざっくり、物件価格の5%〜8%ほどの諸経費が必要です。
次に元利均等返済という支払い方法の問題です。
これは毎月の返済金額を一定にする返済方法です。
その一方、当初は元本部分より金利の支払い部分がどうしても多くなってしまいます。
なのでなかなか元本が減っていきません。
支払いに余裕があるときだからこそ、住宅購入に踏み切っているわけで、その負担が減っていかないとすると、子どもの入学や結婚に備えることさえできません。
そりゃ修繕の積立などする余裕はありませんね。
アメリカの住宅ローンはノンリコースローンです。
物件のみが担保で、売却後の残債は残りません。
これはリーマンショックの時に散々でてきた言葉ですので、記憶にある方も多いのではないでしょうか?
貸す側もリスクがあります。
その分、所得の低い人に貸し出すときの金利は少し高かったりしますし、頭金なしでは購入できません。
日本でもそうすべきですよね?
投資用ローンなどでは当たり前の話ですし、それでも購入する人は購入します。
住宅ローンもみんな一律0.675%などではなく、人によって2%、3%と分け隔てて考えるべきだと思うのですよ。
もちろ私が声を大にして言ったところで変わるわけではありませんが。
中古住宅の耐用年数というものも問題があります。
日本古来の建築物、例えばお寺や神社は何百年経っても健在です。
それなのに木造で22年?
これはあくまで税法上の計算の話のはずですが、なぜか20年経てば建物価値0みたいな風潮が存在します。
あり得ないですよね?
海外の不動産、ロンドンやパリの建築物は築50年、100年の方が高かったりします。
時代は巡り巡って戻ってきます。
建てれば売れる。
売れるから早く建てなければ。
安かろう悪かろうの建物が多すぎたのですよね。
今の建築技術を持ってすれば、50年、100年経っても問題ない建物が建築できるはずです。
中古住宅の方が味があっていいよね。
こんな中古住宅が増えることを期待しています。
でも、不動産の仕事をしていると新築の住宅より中古住宅を売る方が楽しいのですよね。
物件の良さ、リフォームの提案など同じ売り方ができる物件はありません。
対して新築住宅って面白みにかけます。
キッチンもお風呂も広くてきれくて。
誰が営業していても同じことしか話しません。
でも売れちゃうので不動産屋さんのスキルが向上しないのですよね。
日本でももっともっと中古住宅市場が活性化すれば私の活躍する場がもっと増えるのかななんて考えながら今日の話を聞いていました。
みんなが当たり前のように住み替えできる世の中、そうしたお手伝いをたくさんできる世の中になってほしいなと願っています。

老後は安泰?地方定住っていうのも視野に


あなたの老後は大丈夫ですか?
35年ローンで住宅ローンを組むのが一般的になっている昨今、定年退職を迎えてもまだ住宅ローンを抱えてしまうということも。
その時点で売却して住宅ローンを完済でき、移転費用を捻出できればいいのですが、そうならないケースも容易に想像できます。
政策金利がマイナス金利になっている今、マイホームを購入するというのは選択肢として有効的でしょう。
住宅ローンを組むと所得税、住民税から住宅ローン控除が受けることができます。
これは最大で10年間、年末ローン残高の1%が戻ってくるのですが、最大で年間40万円(消費税額が8%もしくは10%の物件を購入した場合)。そうでない場合は最大で20万円/年間控除を受けることができます。
今フラット35の金利で1.08%とかまで下がっていますし、変動金利なら0.5%とかの金利になってきていたりします。
つまり毎年の金利支払いより、住宅ローン控除で返ってくる金額の方が多くなるということも出てきています。
実質的にはマイナス金利ということになっていますね。
これは購入のチャンスと考える方も多いと思います。
後は物件選びということになるのですが、新築物件の購入方法っていくつかあるのをご存知ですか?
まずは建売住宅を建設している売主から直接買う方法。
この場合仲介手数料は必要ありません。
ただ、その会社の持っている物件からしか選ぶことが出来ませんし、不動産業者さんも自社物件しか勧めてきません。
なので比較対照ができませんので、希望する立地で物件があった場合はラッキーという感覚でしょうか?
ただ売出し当初は強気な価格設定をしていることも多いので、希望する地域で売れ残りの物件があればチャンスかもしれません。
次に新築建売住宅を仲介で買う場合。
この場合は仲介手数料が必要です。
でも逆に多くの物件の中からチョイスできますので比較対照は豊富です。
地域を絞らずに格安な物件を探す場合に適しているかもしれません。
最後に土地を探して、そこに新築住宅を建築する方法。
これを一番お勧めします。
今ほとんど、どこの金融機関でも分離実行というやり方をしてくれます。
これは土地決済、建物決済を分けて実行してくれるというやり方ですが、以前はなかなか取り組んでくれませんでした。
自己資金が豊富な方しかできなかったやり方ですが、今では土地の決済の時に頭金を入れなくても取り組んでくれるようになりました。
しかも解体費用、設計費用なども住宅ローンに組み入れることは可能になっています。
なぜこのやり方がお勧めなのか?
建売住宅の場合、売主は宅建業者、つまり不動産業者です。
土地を購入して、建物を建築して、新築建売住宅として売り出すわけですが、ここに当然利益分は乗っかってきます。
昔は3割粗利があったのですが、今では1割〜2割程度が粗利です。
それでも物件価格が3000万円としたら、300万〜600万円利益ということになります。
売れ残ってしまった物件では、さすがに利益が取れない価格で販売することもあるのですが、最初から利益なしでは販売しません。
つまり自分で土地を購入して、建築すればこの部分は安く買えるということになります。
でも、一見の工務店に仕事を依頼しても着手金を求められますし、不動産業者が建築するような金額では請け負ってくれません。
大手の建築会社に依頼すればローン関係も手続きしてくれたりするので、その心配は要らなくても今度は建築費が高くつき、総額で考えると高い買い物になってしまうかもしれません。
ではどうすればいいのでしょう?
うちのような不動産会社に土地を探すところから依頼すれば、住宅ローンのことも含め建築会社への依頼、プランの打ち合わせまで全て代行してもらうことができます。
もちろん建築費用もそれなりに安価で依頼することができます。
そうすることにより1割は安く新築住宅が購入できることになります。
新築住宅を購入しようかとお考えの方は一度ご相談ください。

話は冒頭の老後の話に戻します。
住宅を購入しないという選択肢もありなのかなというニュースです。
地方移住で住居を安くで取得できるというものです。
一定期間の定住で土地と建物を無償譲渡してくれるという自治体や、空き家を格安で借りることができるという自治体が増えてきています。
これは過疎化が進む地方などで住民獲得のための施策ですが、あらゆる自治体で発表されています。

中には幼稚園無償化という自治体もありますし、ネットビジネスなどで事務所が都心部に必要のない方ならお勧めかもしれません。
老後の資金として、生活資金を確保しないといけませんという話はこのブログでもよくしている話ですが、生活資金だけでなく住むところも確保していなければ大変な話になります。
老後に賃貸住宅に住むとなると、家賃の問題だけではなく、入居審査というハードルも存在していることを認識しておかなければなりません。
定年退職して、定職がなくなれば入居審査にも通りづらくなり、お子さまがいらっしゃらなければ連帯保証人の問題も出てきます。
つまり、行き場所がないということもあり得るのです。
そうなった時に、こうした地方移住ということも視野に入れておかなければなりませんね。

お金のある家庭は都心部に。
お金のない世帯は地方に。
という恐ろしい時代が到来してしまうかもしれません。

老後の選択肢はいくつもあったほうがいいですから、今のうちに選択肢を増やせる努力をしなければなりませんね。


『住宅の循環』の形が変化しています

住宅すごろく1
従来の住宅の流れというのは、こういう形でした。

まず、実家から独立して『一人暮らし』をする。
一般的には1Roomからですよね。

次に結婚して2DKや2LDKのファミリータイプに引っ越しする。

そして、夢のマイホームということで『住宅購入』。これが従来のゴールでした。

でも今はこの形が変わりつつあります。

まず、実家暮らしの若者が一人暮らしをしなくなっています。

その理由としてまず実家が広くなったという要因があります。

昔は狭い家に両親、子供たち、おばあちゃんやおじいちゃんなど6人も7人も住んでいましたから自分の部屋もない若者も多かったですし、妹やお兄ちゃんと部屋が共同というのも少なくはありませんでした。

ここに国土交通省が発表しているデータがあります。
『所有関係別一住宅当たり延べ床面積の推移』というデータです。

(1)所有関係別一住宅当たり

昭和43年に近畿地方の民間貸家の一住戸あたりのの平米数は34.17平米でした。
それが平成25年では43.93平米になっています。

しかも今みたいな核家族化していない時代ですから、この部屋に4人、5人で住んでいたのですが、いまではこの43.93平米に対して2人、3人が住むという状態に変化しています。

『日本の住宅はウサギ小屋』と海外から比喩された時代は変化しているのです。

昔は、働きだして彼女や彼氏でもできればすぐに一人暮らしをしたものでした。

でも今の時代は、それぞれに自分の個室があり、食事・洗濯が付いている実家からなかなか抜け出せない若者が増えてしまっています。だって実家にいても何不自由なく生活ができるのですからね。

なので、そもそもこの『住宅すごろく』が始まらないケースさえあります。

次に結婚しないという選択肢を持つ若者も増えました。

結婚しなければ住宅を購入する必要もないですし、部屋数が多いところに引っ越しする理由もありません。

最近では、『一人暮らし』から『結婚してファミリータイプの賃貸』さらに『住宅購入』という流れで進んでも、これがゴールにならないケースがあります。

売却して『老人介護施設』や夫婦二人だけになり都心部の住宅から『環境のよい地域で余生を過ごすために転居』という選択です。

以前ならこの『住宅すごろく』に乗っかるのがごくごく自然の流れでした。

なので、不動産業界では賃貸業界も売買業界もお客様で賑わっていました。

それが今では、一人暮らしもしない。

結婚して賃貸に住むのではなく、いきなり購入するケースもありますし、せっかく住宅を購入しても様々な原因で自宅を手放すというケースも多々あります。

『住宅ローンが払えない』
『離婚してしまった』

ということ以外にも

『売却して賃貸に戻る』という選択肢も出てきています。

いずれにせよ不動産業界に流れてきているお客様は減少傾向です。

高齢者社会に突き進んでいる今の日本では、最後に売却して老人介護施設に入るという選択肢はこれからどんどん増えていくでしょう。

その時に売却して施設の入所費用を賄える方はいいでしょうが、売却してもほとんど手元にお金が残らないということになったら一大事です。

なので、これから住宅購入をお考えの方は、出口戦略というものを意識する必要もあるかもしれません。

売却時に高く売れる不動産は『資産』ですが、購入時に住宅ローンの残債を完済できない不動産は『負債』です。

『いずれこの地域の地価は上がるだろう。』
『この南向きの土地は新築の建て替え用地としての需要があるだろう』

など、将来売却するときのことを考えて住宅は購入すべきです。

『子どもの学校区があるので、この地域でしか探したくない。』

『今の仕事場に近いからこの地域で探そう。』

という選択肢なら住宅購入より、賃貸の方がお勧めかもしれません。

学校区というのはいずれ撤廃される可能性もあります。
これは少子化で小学校、中学校の統合などもあり得るわけですし、学校の評判というのは常に変動します。

この学校区は評判がいいから買おうという選択肢は少し危険かもしれません。

仕事場も転勤、転職などで変わってしまうかもしれません。

そういった場合、売却時期のタイミングは『高く売れる時期』ではなく、『引っ越ししなくてはいけないから売却する』というタイミングになります。

不動産を資産としてとらえるなら、売却のタイミングは『高く売れる時期』ということになります。

逆に購入するタイミングも『安く買える時期』と言うことになります。

不動産査定の際に、近隣物件の売り出し状況の話をよくお客様にします。

不動産価格というのは『需要と供給のバランス』によって決まります。

供給が多い時期に売却するのはあまり得策ではありません。

競合物件があれば比較対象にされてしまいますし、『売り急ぎ』の物件がその中に紛れていれば価格を左右されてしまいます。

逆に同時期に比較対象になる物件がなければ相場以上の価格で売却することは可能になります。

その地域で物件を欲しい方っていつの時代にもいらっしゃいますので。

売却に有利な地域、場所というのももちろん存在します。

周りに広大な敷地が空地であったとしたら、そこに大規模の分譲地や大規模のマンションが建築されるかもしれません。

その金額がもし安い金額で売りに出されたら、近隣の中古市場は一気に下がってしまいます。

逆に商業地域などでこれ以上物件が建ちにくい地域というならどうでしょう。

自然に中古市場は活発になります。

なので、少し高くても人気のある地域、少し高くても評判の良いマンションなどを購入するのは出口戦略として有効です。

ただ、高値で買ってしまってはダメですから、きちんとした相場感は大切です。

株式投資で自分で運用するときに3,000万円で運用しようとしたときに、何の勉強もせず、誰の助けも受けずに始める方はいないですよね。

しっかりとした勉強をして学んでからか、しっかりとしたプロに運用を任せませんか?

不動産も高額の買い物なのに、自分で勉強せずにいきなり購入するかたが多いと思います。

だから失敗する方が多いのかもしれません。

なので、住宅購入、不動産投資をお考えの方はぜひ一度ご相談ください。

少しはお役に立てると思いますので。

それではご相談お待ちしております。

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プロフィール

masaaki ohnishi

株式会社ライフコンサルティング代表取締役 不動産歴26年 そして元日本プロ麻雀協会プレイヤー 不動産の常識をぶっ潰せ!あなたの常識、それこそが非常識かも?  現在大阪市で特区民泊施設L-style花園町運営中 #競売 #不動産 #不動産投資 #民泊 #airbnb #麻雀
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